こんにちは、やけゆう（@oki_yakeyu）です。
今回は、退職する上で絶対に避けては通れない「貯金」に関わる心配事について、解説していきたいと思います。
私は現在フリーター生活を送っているのですが、退職前は「貯金」が減っていく日々に疲弊し、メンタル不調に陥ってしまいました。
今ではしっかりお金を管理をすることで、会社員時代よりもだいぶ安心して日々を過ごしています。
なので今回は、退職する上で把握すべき「貯金」についてお話します。
＜目次＞
オトナの金銭事情
あなたは貯金をどれくらい貯めてるでしょうか？
そもそも貯金額なんて人に話せない話題ですし、自分の貯金額が多いのか少ないのか、なかなか見えづらい部分が多いと思います。
また生活費に関しても、みんなが月にいくら使っているのか、そして自分がいくら使っているのかも把握している方は少ないかもしれません。
なのでここでは、一人暮らしの金融資産・生活費に焦点を当ててお伝えしていきます。
一人暮らしの平均貯金額は？
「家計の金融行動に関する世論調査（金融広報中央委員会）」によりますと、単身者の金融資産（現金・債権・株式等）の保有額が以下のように示されています。
金融資産保有額
２０代：平均１２８万円｜中央値５万円
３０代：平均３１７万円｜中央値４０万円
４０代：平均６５７万円｜中央値２５万円
ちなみに中央値とは、数字の大きさの順に並べた時にちょうど真ん中に位置する値を指しています。
平均値ですと、大量に金融資産を保有している層が全体を引き上げてしまい、どうしても実態とは違う数値となってしまいます。
なので平均値よりも中央値のほうが、より実態に近い数値と言えるでしょう。
このデータを見ると、やはり平均額と中央値がだいぶ離てますね。。
それだけ格差が開いてる証拠なのでしょうか？？
生活費はいくら？
貯金額の平均を把握出来たところで、続いて生活費を見てみましょう。
ここでも単身者の平均支出を紹介します。
政府による家計調査の統計データによると
２０〜３４歳：１５万８千円
３５〜５９歳：１８万２千円
となっています。
あなたの支出額と比べて多いでしょうか？
それとも少なかったでしょうか？
もし多いようでしたら、家計の見直しを行った方が良いかもしれません。。
何にいくらお金を使ってるの？
もう少し詳しく深堀りしてみましょう。
平均的な単身者の品目別による支出月額は、ざっくり計算すると
家賃：７万円
水光熱：１万円
食費：３万円
交際費：１万円
雑貨：１万円（衣服・消耗品等）
医療：１万円（保険含む）
交通：１万円
通信：１万円
娯楽：１万円
合計１７万円
となっています。
やはり家賃・食費といった固定費の割合が大きいですね。
退職する前に、まずは少しでも固定費を減らすことで、経済的なゆとりを確保することが出来ます。
退職後であれば、一度実家に戻って貯金を貯めるのも一つの手段として挙げられます。
生活費のうち家賃・光熱費・食費が浮くので、精神的にだいぶ落ち着くでしょう。
お金の可視化
とはいっても、実際に自分がどれだけお金を使っているのか、把握できてなければ意味がありません。
家計簿をつけるのが一番ですが、レシートを管理するのが面倒で、挫折した方も多いと思います。
そこで「家計簿アプリ」の登場です。
ここでは、私が現在使用しているオススメアプリを紹介します。
家計簿Zaim
このアプリは、クレジットカードや銀行口座と連携でき、手軽にお金の管理ができます。
特に Edy・Suica といった電子マネーで決済することで、いちいち自分で金額を入力することなく家計簿をつけることが可能です。
また、レシート撮影で自動入力することができ、現金での支払い時も手間を掛けずに記録することができます。
このアプリを使用し続けて３年ほど経ちますが、現在まで１円も漏らすことなく家計簿に記録することができました。
そして今では、月の生活費を会社員時代の
２０万円
から
６万円
まで抑えることができ、精神的に安定した日々を過ごしています。
ダウンロードはこちら
どうしたら生活費を抑えられる？
私がまず見直したのは通信費です。
会社員時代は３大キャリアにお世話になっていたのですが、退職を期に
格安SIM
に変更。
すると、毎月の通信費を
１万円
から
２，０００円
に下げることができました。
また、当時住んでいた一人暮らしのアパートを引き払い、実家に戻ることで
家賃・光熱費・食費
を大幅にカット。
毎月の支出を可視化できたおかげで、今まで無駄に消費していたお金を把握することができ、生活費を抑えることに成功しました。
退職後の生存戦略
お金の支出を可視化できたところで、あなたは退職への第一歩を踏み入れることができます。
そして退職後は生活費の他に、今まで会社が管理してくれていた「保険・税金」も自分で管理しなければなりません。
・厚生年金 → 国民年金に切り替え
・社会保険 → 国保 or 会社の健保を継続
・雇用保険 → 失業手当の手続き
・住民税 → 役所で直接納税
・源泉徴収 → 自分で確定申告の手続き
その上安定した収入を失うわけですので、ある程度まとまった貯金も蓄えておく必要があります。
貯金は一体いくら貯めるべき？
私の経験上、収入が途絶えても１年分の生活費をまかなえるだけの貯金は最低でも必要です。
余裕を持たずに退職・転職活動を行い、収入源が途絶えた状態が長く続くと、精神的に追い詰められることとなります。
そして冷静な判断ができなくなり、結局ブラックな企業に再就職してしまうパターンに陥るでしょう。
そうならないよう、例えば月の支出が１７万円の場合、蓄えておくべき貯金の最低額は
約２００万円
となります。
もし実家に帰還する事ができれば、生活費を１０万以下に抑えることが可能ですので、最低でも
１００万円
の貯金があると、精神的にも安定して生活できるでしょう。
まとめ
いかがだったでしょうか。
今回は私が実際に経験した内容を踏まえて、簡単に解説してみました。
事前に情報・知識を蓄えることで、今後の人生を有利に生きることができると思います。
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